効率的な採用活動のためには求人媒体の吟味が必要
2009年以降、日本の有効求人倍率は右肩上がりの状態を保っています。ここ5年ほどは有効求人倍率が1.0倍以上の状態がキープされており、日本企業は全体的に人手不足であることがうかがえます。
従業員を募集する際に必ず行うことが採用活動です。かつて採用活動と言えば高卒者や大卒者の卒業に合わせた新卒一括採用が主流でしたが、近年は働き方もライフプランも多様化しており、新卒の採用にこだわらず通年従業員を募集している企業も珍しくなくなっています。
もちろん、採用方法だけが変わったわけではありません。昭和時代ころまでは新卒で入社した企業に一生涯勤めるという終身雇用制度が広く一般に浸透していましたが、バブルの崩壊など様々な理由から終身雇用制度が崩壊し、令和の現在、転職はしごく一般的な行為となりました。キャリアアップやスキルアップのためなど、ポジティブな理由から転職する人も多くおり、大学生の中には「新卒で入った会社は経験を積むもの」と割り切り、比較的早期に転職することを見据えている人も少なくありません。
採用に関する様々なことが大きく変わった現代、より効率的に採用を行うためには求人広告を出稿する媒体を吟味する必要があります。採用活動には金銭的コストのみならず人的、時間的コストもかかります。それらのコストを無為に浪費しないためにも、まずは自社にとって理想的な求人媒体について確認しましょう。
求人媒体は様々！種類を確認しましょう
一言で「求人媒体」と言っても非常に多岐にわたります。正社員の採用を考えている場合には真っ先にハローワークが思い浮かぶのではありませんか？ハローワークは公共施設であるため、求職者の利用料はもちろんのこと、企業側の利用料も無料です。そのため、多くの企業が求人広告を出稿しています。近年はハローワーク側も様々なセミナーを開催するほか、就職支援カウンセリングなども行っているため、若者から高齢者まで幅広い年代の人々にアプローチできます。
しかしながら一方で、「ハローワークに求人を出す会社は、採用にお金をかけられないブラック企業だ」と考える求職者も少なくありません。そのような求職者は最初からハローワークを利用しません。また、ハローワークを利用するには実際にハローワークまで足を運ぶ必要があるため、すべての人に門戸が開かれた、気軽な施設とはいいがたいことが難点です。
20～30代の比較的若い求職者にアピールしたい場合や、即戦力を必要とする場合はウェブ媒体がおすすめです。リクナビネクストやエン転職、dodaなど、様々なサービスがあります。ウェブ媒体であれば特定のスキルに特化したサイトもあるため、たとえばエンジニアを必要としている場合には専門媒体を利用するなど、ある程度アプローチする人物像を絞り込むことも可能です。
メリットも多いウェブ媒体の注意点は？
ウェブ媒体のメリットは、様々な媒体があることと特に若年層にアピールしたい場合には非常に効果的である点です。今や国民の7割以上がスマートフォンを保有しており、転職活動にもスマートフォンを利用する人がほとんどです。スマートフォンであれば出先などからでも気軽に情報を確認できるため、スキマ時間に転職活動を進められます。
しかしながら、メリットである「媒体の豊富さ」はそれが欠点にもつながります。あまりに多くの媒体があるため、どれが自社に適した媒体であるかの見極めが難しくなってしまうからです。
ITエンジニアやデザイナーなど、特定のスキルを求めているのであればそれら専門の媒体を使うことをおすすめします。しかしそうではなく、営業職や事務、経理など、特定のスキルを必須としない場合や未経験者を募集する場合は、利用者の多い大手サイトの利用をおすすめします。
数ある大手サイトの中でも、リクナビネクストは求職者からも採用担当者からも認知度が高いおすすめの媒体です。会員数は2020年1月末日時点で967万人と、ほかの求人媒体と比べてもトップクラスの会員数を誇ります。実際にリクナビネクスト経由で転職を決めた求職者も数多くいるため、リクナビネクストは会員数が多いだけではなく「実際に採用できる」媒体であるといえるでしょう。
そんなリクナビネクストへ求人広告を出稿するのであれば、ぜひ、代理店の利用をおすすめします。リクルートトップパートナーの人材総合サービスであれば、リクナビネクストの広告出稿価格を抑えつつ、採用に関した適切なサポートを受けることが可能です。効率的な採用活動のよきパートナーとなることでしょう。