インディードプラス（Indeed PLUS）は無料？料金について分かりやすく解説！
はじめに
※本記事は、人材総合サービスの「Indeed PLUS（インディードプラス）の料金を徹底解説｜費用対効果を最大化する方法」を参考にしています。
日本国内における労働市場は、少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少という構造的な課題に直面しています。この深刻な人手不足を背景に、企業の採用活動は「掲載すれば応募が来る」という従来の待ちの姿勢から、いかに効率的に、かつターゲットとする層へ的確にアプローチするかという「攻め」の戦略への転換を余儀なくされています。
このような市場環境の変化に応える形で、2024年1月、株式会社リクルートが満を持してリリースしたのが、求人配信プラットフォーム「インディードプラス（Indeed PLUS）」です。
インディードプラスは、世界最大級の求人検索エンジンであるIndeedと、リクルートが擁する強力な求人媒体（リクナビNEXT、タウンワーク、フロム・エー ナビなど）を、独自のアルゴリズムによって繋ぐエコシステムとして定義されます。
このプラットフォームの登場は、求人広告業界における従来の「媒体単位での枠購入」という概念を根本から覆し、データ駆動型の「運用型広告」への移行を決定的なものにしました。
多くの企業が抱く「インディードプラスの料金は無料なのか」という疑問は、この新たなプラットフォームの本質を理解する上で極めて重要な出発点となります。
結論から言えば、インディードプラスは「無料で利用を開始できるが、採用成果を最大化するためには戦略的な有料運用が前提となる」という二面性を持っています。
本記事では、この料金体系の精緻な分析を通じて、インディードプラスが企業の採用コストにどのような影響を与え、どのような付加価値をもたらすのかを多角的な視点から考察していきます。
インディードプラスにおける「無料」と「有料」の境界線
インディードプラスの導入を検討する際、コスト構造を理解するためには、プラットフォームの利用階層を「システム利用」「求人掲載」「広告配信」の3つのフェーズに分けて考える必要があります。
システム利用と基本掲載の無料性
インディードプラスを利用するためには、まずリクルートが提供する「AirWORK（エアワーク）採用管理」や「Job OP Lite（ジョブオーピーライト）」といった採用管理システム（ATS）への登録が必要です。
これらのシステムの基本機能の利用、およびアカウントの開設には初期費用や月額固定費が発生しません。企業はこれらのATSを通じて自社の求人票を作成し、インターネット上に公開することができます。
この「自社採用ページを作成し、求人情報をウェブ上にアップロードする」という行為そのものにおいては、費用は一切かかりません。
また、作成された求人はIndeedの「無料掲載（オーガニック枠）」の対象として連携されるため、理論上は「無料で求人情報を公開し、応募を待つ」という運用が可能です。これが、インディードプラスが「無料から始められる」と言われる所以です。
配信最適化と有料運用のメカニズム
しかし、インディードプラスの真の価値である「複数媒体への自動最適化配信」を利用する場合、そこには広告費としてのコストが発生します。
インディードプラスは、求職者の行動履歴や検索クエリをリアルタイムで解析し、その求人に最も適した媒体（リクナビNEXTやタウンワークなど）に自動的に求人を露出させる仕組みを持っています。この「インディードプラス連携媒体への配信」を有効にするためには、有料での広告運用、すなわちクリック課金型（CPC）の予算設定が必要となります。
したがって、企業にとっての「料金は無料か」という問いへの実務的な回答は、以下のようになります。求人の作成と管理、そして限定的な露出（オーガニック枠）を目的とするならば無料ですが、リクルートの広大な媒体ネットワークを最大限に活用し、母集団形成を加速させようとするならば、有料の運用型広告としての投資が必要になります。
クリック課金制（CPC）の構造とコストコントロール
インディードプラスが採用している「クリック課金（Pay-Per-Click）」は、従来の期間掲載型広告とは一線を画す料金体系です。この仕組みを正しく理解し、コントロールすることが、採用ROI（投資対効果）の最大化に直結します。
従量課金モデルによるリスクの最小化
従来の求人媒体（例えばタウンワークの誌面掲載やリクナビNEXTの4週間掲載など）では、求人を掲載する期間に対して数万〜数十万円の固定料金を支払うのが一般的でした。
このモデルでは、たとえ応募が1件もなかったとしても、掲載料としてのコストは全額発生するというリスクを企業が負っていました。
これに対し、インディードプラスのクリック課金制では、求職者が求人の詳細画面をクリックした際に初めて費用が発生します。求人が検索結果に表示されただけ（インプレッション）では費用はかかりません。
この仕組みは、企業にとって「求職者の関心（クリック）」という具体的なアクションに対してのみ対価を支払うという、極めて合理的なコスト構造を提供します。
入札アルゴリズムとクリック単価の決定要因
1クリックあたりの単価（CPC）は、固定されているわけではなく、常に市場の需給バランスに応じたオークション形式で決定されます。インディードプラスのシステム内部では、数ミリ秒単位で「どの求人を優先的に表示させるか」の競りが行われています。この単価を左右する要素は大きく分けて以下の3点です。
・市場の競争環境
同一地域、同一職種において競合他社が多く出稿している場合、露出を確保するために必要な単価は上昇する傾向にあります。
・求人原稿の関連性（スコア）
AIが求職者の検索キーワードと求人内容の合致度を評価します。関連性が高いと判断されれば、低い単価でも上位に表示されやすくなります。
・予算設定の上限
企業側が「1クリックに最大いくらまで支払えるか」を設定することで、予算消化のスピードと露出のボリュームをコントロールします。
予算管理の柔軟性と戦略的運用
インディードプラスでは、企業が自由に「月額予算」や「1日あたりの予算上限」を設定することが可能です。これにより、急な欠員が発生した際には予算を一時的に増額して露出を最大化し、採用が充足した際には即座に配信を停止するといった、機動的な運用が可能になります。
この柔軟性は、経営環境の変化が激しい現代において、採用費を「固定費」から「変動費」へと変換できるという大きな経営的メリットをもたらします。例えば、閑散期には予算を極小化し、繁忙期に向けて徐々にチャージ金額を増やしていくという戦略をとることで、年間を通じた採用コストの最適化が実現します。
連携媒体がもたらす広がり
インディードプラスの最大の武器は、一つの求人原稿からリクルートグループの主要媒体へ網羅的にアプローチできるネットワーク力にあります。この「一括配信」という仕組みが、結果として各媒体を個別で購入するよりも高いコストパフォーマンスを生み出す要因となっています。
主要連携媒体の特性とターゲット層
インディードプラスを通じて配信される主な媒体は以下の通りです。これらの媒体はそれぞれ異なるユーザー属性を持っており、インディードプラスのAIがこれらを自動で使い分けます。
AIによる「媒体の自動選定」の論理
インディードプラスが画期的なのは、これらすべての媒体に同時に掲載するのではなく、「その求人に最も適した媒体」に絞って配信を行う点です。
例えば、東京都内のIT企業のプログラマー募集（正社員）であれば、AIはリクナビNEXTのユーザー層に高い親和性があると判断し、リクナビNEXT内での露出を優先します。
一方で、郊外の飲食店のオープニングスタッフ募集（アルバイト）であれば、タウンワークやフロム・エー ナビを主戦場として配信を強化します。
この「自動出し分け」により、企業は「どの媒体にいくら投資すべきか」という複雑な意思決定から解放されます。
また、特定の媒体だけではリーチできなかった潜在的な層に対しても、AIが適切なプラットフォームを通じて求人を届けるため、母集団の「質」と「量」の両面を向上させることが可能になります。
採用管理システム（ATS）の導入コストと運用の実際
インディードプラスを利用するためには、前述の通り連携するATSの導入が必須条件となります。多くの企業が「AirWORK 採用管理」を選択しますが、このシステム自体のコスト構造を理解しておくことも重要です。
AirWORK 採用管理の無料範囲と有料オプション
AirWORK 採用管理は、リクルートが提供する「0円で求人募集ができる」をコンセプトとしたATSです。インディードプラスとの連携においては、以下の機能が無料で提供されます。
・自社専用の採用サイト（ホームページ）の作成
・求人原稿の無制限作成・公開
・応募者情報のデータベース管理
・応募者とのメッセージ送受信機能
・Indeedへの自動連携（オーガニック枠）
基本的に、インディードプラスへの「有料チャージ」を行わない限り、AirWORK自体の利用で月額費用が発生することはありません。
ただし、より高度なデザインテンプレートの利用や、特定の外部連携サービスを利用する場合には、別途オプション料金が発生するケースもありますが、標準的な採用活動においては無料の範囲内で十分に対応可能です。
外部ATSとの連携におけるコスト
リクルート以外のベンダーが提供しているATSの中にも、インディードプラスと連携可能なものが増えています。これらの外部ATSを利用する場合、そのシステム自体の月額利用料（数万円〜数十万円）が発生します。
企業が既に特定のATSを全社的に導入している場合、インディードプラスのためだけにシステムを乗り換えるのではなく、既存システムがインディードプラスの配信に対応しているかを確認することが重要です。この場合、システムの月額費用 ＋ インディードプラスの広告費（クリック課金）が総コストとなります。
採用コスト最適化のKPI
インディードプラスを運用する上で、最も重要な指標となるのがCPA（Cost Per Acquisition）、すなわち「1件の応募を獲得するためにかかった費用」です。料金が無料から始められる一方で、運用次第でこのCPAは大きく変動します。
従来媒体とインディードプラスのCPA比較
従来の掲載型媒体では、掲載料金が固定であるため、応募数が多いほどCPAは下がり、応募が少なければCPAは際限なく上昇するという構造でした。
インディードプラスの強みは、AIによるマッチング精度の向上により、「興味のない人」のクリックを抑制し、「応募する可能性の高い人」に予算を集中させることで、CPAを一定の範囲内に収めやすい点にあります。
ROI（投資対効果）を最大化するデータ活用
インディードプラスの管理画面では、求人の表示回数、クリック数、応募数、そしてそれらにかかったコストがリアルタイムで可視化されます。このデータを分析することで、以下のような戦略的な改善が可能になります。
・原稿の改善
クリック数は多いが応募に至らない場合、求人原稿の内容や応募フォームの項目数に問題があると判断し、即座に修正を行う。
・予算の傾斜配分
複数の拠点で募集している場合、応募が集まりやすい拠点の予算を抑え、苦戦している拠点の予算を増額する。
・ターゲットの微調整
想定と異なる層からの応募が多い場合、職種名や必須要件のキーワードを変更し、AIの配信ロジックを修正する。
このようなPDCAサイクルを高速で回せること自体が、目に見えない「コスト削減効果」として機能します。
インディードプラスの付加価値
料金という直接的な金銭的コストに加え、採用業務における「人的コスト（工数）」の削減も、インディードプラスの大きなメリットです。
従来、複数の媒体（リクナビ、タウンワーク、Indeedなど）を併用する場合、採用担当者はそれぞれの媒体ごとに管理画面にログインし、原稿を入稿し、応募者の情報を集約する必要がありました。これには膨大な事務作業が伴い、情報の転記ミスや対応の遅れといったリスクも孕んでいました。
インディードプラスをATS経由で利用すれば、一つの原稿を作成するだけで、ネットワーク内のすべての最適媒体へ配信が完了します。
応募者も一つの管理画面に集約されるため、選考状況の共有や連絡がスムーズになり、採用担当者の業務時間を大幅に削減できます。
運用型広告であるインディードプラスは、掲載開始から露出までのスピードが極めて速いのが特徴です。最短で即日からの配信開始が可能であり、かつAIが初期段階から最適な媒体を選定するため、従来の「掲載開始から1週間待って効果を見る」というタイムラグを最小限に抑えられます。
急な退職への対応や、新規プロジェクトに伴う急ぎの採用において、このリードタイムの短縮は事業上の損失を防ぐための極めて重要な価値となります。
成功するための運用～無料から有料への移行タイミングは？～
インディードプラスは「無料から始められる」という特性を活かし、企業の採用フェーズに合わせた段階的な活用が推奨されます。
フェーズ1 スモールスタート（完全無料〜少額予算）
まずはAirWORK等のATSを導入し、自社の求人を公開することから始めます。この段階ではインディードプラスの有料配信（プラス連携）はオフにし、Indeedの無料掲載枠のみで運用します 。
この期間に、自社の求人原稿がどの程度検索され、どのような層が閲覧しているかのベースラインを把握します。応募が十分に獲得できているのであれば、そのまま無料運用を継続することで、採用コストをゼロに抑えることができます。
フェーズ2 有料配信の開始
「無料掲載では応募数が目標に届かない」「より専門性の高い人材を確保したい」「特定の期間内に確実に採用したい」といった状況になった時点で、インディードプラスの有料配信をオンにします。
まずは数万円程度のチャージから開始し、リクナビNEXTやタウンワークなどの提携媒体への配信効果を確認します。
この際、単に予算を投じるだけでなく、AIが学習を最適化できるよう、最低でも2週間〜1ヶ月程度の継続的な運用を行うことが望ましいとされています。
フェーズ3 フル活用と最適化
複数の職種や拠点を抱える企業では、全社的な採用予算をインディードプラスに一本化し、ポートフォリオ管理を行います。応募単価の高い職種を特定し、原稿のブラッシュアップや入札単価の調整を継続的に行うことで、採用全体のROIを最大化させます。
インディードプラス運用の落とし穴と注意点
優れたシステムであるインディードプラスですが、運用を誤ると「予算ばかりを消費して採用できない」という事態に陥るリスクもあります。
以下の点には十分に注意を払う必要があります。
予算消化スピードの予測困難性
クリック課金制であるため、想定以上に求人が人気となってしまった場合や、設定単価が高すぎた場合に、一晩で数日分の予算が消化されてしまうことがあります。特に「事務職」や「高時給の軽作業」など、求職者の反応が極めて良い職種では注意が必要です。
対策としては、ATS側で「日額予算の上限」を細かく設定し、急激な予算消化を抑制する設定を行うことが不可欠です。
求人原稿のクオリティ
インディードプラスのAIは、あくまで「求人を適切な場所へ運ぶ」役割を果たします。しかし、運ばれた先の求人原稿が魅力的でなければ、求職者はクリックしません。また、クリックされたとしても、内容が薄ければ応募には至りません。
「料金を払えばAIが勝手に採用してくれる」という過度な期待は禁物です。
むしろ、有料運用を行うからこそ、求職者のインサイトを捉えた、ターゲットに刺さるライティングの重要性が増していると言えます。
配信媒体のブラックボックス性
AIによる自動選定は非常に効率的ですが、一方で「具体的にどの媒体に、どの程度の予算が配分されたか」の詳細が企業側からは完全には見えにくいという側面もあります。
「今回はタウンワークに多めに出したい」といった特定の媒体へのこだわりがある場合、インディードプラスの自動配信よりも、従来通りの媒体単体購入の方が適しているケースもあります。目的が「媒体横断的な効率化」なのか、「特定のターゲットへのピンポイントアプローチ」なのかを明確に使い分ける必要があります。
採用ブランディングへの影響と今後の予測
インディードプラスの普及は、企業の採用ブランディングの在り方にも変革を迫っています。
潜在層へのアプローチと一貫性の重要性
インディードプラスを通じて、意図せず幅広い媒体に求人が露出する機会が増えています。これは、自社の存在を知らなかった潜在的な層にリーチできるチャンスであると同時に、ブランドイメージが多方面で評価されるリスクも孕んでいます。
求人媒体ごとに異なるメッセージを発信するのではなく、どの媒体を通じて流入してきた求職者に対しても、一貫した企業文化や価値観を伝えられる「採用ブランディング」の確立が、長期的にはクリック率の向上や辞退率の低下、ひいては採用コストの削減に寄与します。
市場全体のデジタルシフトとAIの進化
今後、インディードプラスのような運用型プラットフォームはさらに進化を遂げ、求人原稿の自動生成や、面接設定の自動化といった領域までをカバーしていくことが予想されます。
リクルートが持つ膨大な行動データと、最新の生成AI技術が融合することで、企業の採用活動はますます「科学的」かつ「パーソナライズ」されたものになっていくでしょう。
企業はこのテクノロジーの進化を静観するのではなく、早期にインディードプラスのようなシステムを導入し、自社内に「データに基づく採用ノウハウ」を蓄積していくことが、将来的な競争優位性を構築する鍵となります。
インディードプラスは「無料」以上の価値をもたらす「投資」である
インディードプラスの料金体系に関する本報告書の分析を総括すると、以下のようになります。
インディードプラスは、その入り口において「初期費用・月額固定費無料」という、中小企業から大企業まで広く門戸を開いた設計となっています 。しかし、その本質は「リクルートが誇る多種多様な求人媒体の力を、AIの最適化配信によって最大化させる強力なエンジン」です。
このエンジンを動かすためのガソリンが、クリック課金制による広告予算です。企業は、自社の採用課題の緊急度や難易度に合わせて、このガソリンの量を自在に調整できます。
無料で様子を見ることも、多額の予算で市場を席巻することも可能なこの柔軟性こそが、インディードプラスの最大の魅力です。
単に「安く採用したい」という視点だけでなく、「採用業務を効率化し、より質の高い人材と出会うための基盤を作る」という視点でインディードプラスを捉えたとき、そこにかけるコストは単なる費用ではなく、企業の未来を形作るための「戦略的投資」へと昇華されます。
今後、日本の採用市場において「運用型広告」がスタンダードとなる中で、インディードプラスを使いこなし、データを味方につける企業こそが、人材獲得競争という困難な課題を勝ち抜いていくことになるでしょう。